2011年3月11日、東日本大震災の発生時、全国が多くの混乱に巻き込まれましたが、それと同時に多くの人が被災地の復興支援に動き出しました。その中で、GoogleはITを駆使し、即座に「クライシスレスポンス(災害対応)」を開始しました。
それは、安否を確認する「パーソンファインダー」をはじめとし、災害情報を確認できる「Google検索」、近くの避難所を地図上で示してくれる「ライフラインマップ」、現地の状況を知ることができる衛星、航空写真閲覧の特設ページなどです。「パーソンファインダー」は、本人または被災地の掲示板を見たGoogleスタッフが登録した安否情報をもとに、確認したい人の名前を入力することによって安否情報を検索できるシステムです。このシステムは、震災発生後から2時間足らずで公開されていました。もともとGoolgleが提供している「サイト」や「フォーム」、「Google+ハングアウト」のツールなどは、震災後の復興支援にも活用されています。
今回の震災で味わった苦い経験は、テクノロジーの分野においても今後の災害対策に活かされています。まずは、こうしたサービスの存在を知っておくことが災害対策のひとつと言えます。さらに、サービスを検証することで様々なヒントが得られます。それを、企業情報のクラウド化にも役立てていきたいものです。